食を通じた
健康なまちづくり
を目指して

健康な食事に関連する
食行動や食環境の探索

研究内容


 食塩の高摂取,果物の低摂取,野菜の低摂取。これらの食事は不健康と分かっていても、地域の人々は行動変容が難しかったり,栄養の専門家は改善活動が難しかったりします。食の生産にも目を向けると,農村地域は高齢化と過疎化が進み,健康づくりとまちづくり両面での課題があります。
 本研究室では,食塩の低摂取や果物・野菜の高摂取に関連する食行動(農業体験,調理,共食など)や食環境(社会参加,外食・中食など)を探索しています。各研究では,農村を中心としたフィールドワークや自治体との連携による実践的な調査を展開しています。地域(特に農村)の健康なまちづくりへの貢献を使命としています。
 人々の生活に根ざした栄養学研究や食の生産と消費の両者をつなぐ栄養学研究を,現地調査や実践を通じてご一緒に発展させていってみませんか?

農村生活の栄養学的な好ましさ

 農村を対象に健康な食事の関連要因を探索しています。これまでに野菜の入手先(自給貰い物直売所など)が野菜の摂取量や品目数に関連することなどを発表しています。

健康な食事に関連する食行動

 国の食育計画の目標にある共食や農業体験といった行動に注目し食育での目標行動と健康な食事の摂取との関連のほか行動の要因となる社会環境についても検討しています。

地域や自治体の食環境整備

 「健康な食事・食環境」認証制度や各自治体の登録制度で外食・中食での食環境整備が推進されており制度の効果や普及の方策を関係機関や自治体と連携して調査しています。

研究紹介

Fig.1

図1.農村でのフィールドワーク活動の様子(調査例)

学生たちと地域に入り,住民の食行動や社会環境を調査しています。

Fig.2

図2.野菜の入手先と摂取量・多様性の関連(研究例)

自給は摂取量,貰い物や直売所は品目数の多さと関連していました。

メンバー

  • 連絡先
    静岡県立大学 食品栄養科学部 栄養生命科学科 公衆栄養学研究室
    〒422-8526 静岡市駿河区谷田52-1
    Tel/Fax: 054-264-5832
  • 教員
    准教授 串田 修
    教員データベース
    E-mail: kushida[at]u-shizuoka-ken.ac.jp(@を[at]に変更しています)
  • 大学院生(博士前期課程)
    1年 芳賀 潤也
    1年 峰島 里桜
    1年 ミャオ ケイヨ
  • 学部生
    4年 朝倉 有香
    4年 樋口 暖奈
    4年 山田 萌生

卒業生

2025年度

戸塚 史歩(学士)
渡邉 杏果(学士)

Alumni2025

 

2024年度

石田 園果(学士)
小山 菜々香(学士)

Alumni2024

2023年度

上石 紫穂里(学士)
加藤 晴香(学士)
西川 祈沙(学士)

Alumni2023

2022年度

棚田 彩香(学士)


Alumni2022

2021年度

大南 香葉(学士)
望月 泉美(学士)

Almuni2021

2020年度

小山 彩圭(学士)
栗﨑 涼子(学士)

Alumni2020

研究業績

  • 学生

    1) Kato H, Kushida O, Machida D. Variation in the quantity and variety of vegetable intake by supply sources and production areas in rural Japan. Journal of Rural Medicine. 2026; 21(1): 35–42.

    2) Ominami K, Kushida O. Examining and comparing the validity and reproducibility of scales to determine the variety of vegetables consumed: validation study. JMIR Formative Research. 2024; 8: e55795.

    3) 望月泉美, 串田修, 赤松利恵, 村山伸子. 都道府県と保健所設置市及び特別区における飲食店等を通した食環境整備のマネジメント実施状況. 日本公衆衛生雑誌. 2022; 69(10): 833–840.

    4) Kurisaki R, Kushida O. Number of days required to estimate habitual vegetable variety: a cross-sectional analysis using dietary records for 7 consecutive days. Nutrients. 2022; 14: 56.

    5) 小山彩圭, 串田修, 赤松利恵, 村山伸子. 自治体における飲食店等を対象とした食環境整備制度の実施状況–栄養素等の基準の組合せと量的基準のウェブ検索–. 栄養学雑誌. 2021; 79(4): 212–218.

Copyright © 2021 静岡県立大学公衆栄養学研究室 All rights reserved.

Offline Website Builder