①の物質や成分に関する研究が進み、②で目指すべき摂取量が明らかになったとしても、③を解決しない限り、人々の健康な食生活は達成することができません。
公衆栄養学研究室では、エビデンスが高い複数の栄養疫学研究によって支持されている健康との関連性が強い食事（野菜・果物摂取、減塩等）に関連する要因を調査し、得られた結果を実践へとつなげていくことを目的としています。
具体的には、農村地域、高齢者集団、職域、地域住民における人々の食習慣に関連する環境・心理社会的因子を当研究室で明らかにすることで、効果的な栄養政策の推進に貢献していくことを目指しています。
主要研究題目
1. 農村における地域活性化の潜在的な健康への影響
日本の農村地域の経済および栄養状態は、人口の高齢化により悪化してきています。そこで、農村における地域活性化の健康への波及効果を探るため、フィールドワークにより、地場産野菜の摂取頻度や品目数と栄養状態との関連を検討しています。
2. 自治体における飲食店等を対象とした食環境整備の実施状況
効果的な食環境整備を推進していく上で必要な要因を明らかにするため、自治体における飲食店等を対象とした食環境整備の制度の実態を調査しています。
3. 共食や農林漁業体験と健康状態
共食（誰かと一緒に食事をすること）や農林漁業体験は食育活動の目標としてあげられています。しかし、共食や農林漁業体験の健康状態への影響の検討は限られているため、各食育活動と健康状態との関連を検討しています。
